オメガ株は本当なのか?

今回は、少し番外編となるが、世界経済の状況について記載したい。このままでは北京オリンピックも中止になり、経済もまたひどくなりそうだ。2022年が特にひどい年になりそうな様子だ。

 

コロナ株も中盤に差し掛かってきたのであろうか?本当か、陰謀論かも不明だが、情報としては知っておいて損はない。現在は、オミクロン株が流行するかも?と盛んに報道されているが、当初は2022年5月に猛威を振るう予定であった。予定は早まっているのであろうか?下記が陰謀論かもしれない情報だ。

 

当方も専門家ではないのでよくわからないのだが、疑問が多数ある。最初の頃のデルタ株、イータ株などはどうなったのだろう?すべての株が変異したというのだろうか?ひとつ残らず?そんなことがありえるのだろうかが疑問だ。普通は、インフルエンザウィルスでも様々な種類が流行し、新型も旧型も含めて流行するはずだ。しかし、コロナウィルスは、旧型は一切なくなったかのような専門家の意見がなされている。出回っている株は、ラムダ株とオミクロン株がほぼすべてだ!という意見を堂々とTVで報道している。疑問だ。。。

 

結局は、陰謀論にあるように、オメガ株終末論へ向けて、着々とシナリオを実行して、各メディアに報道させているようにしか思えない。コロナ株という名の終末論なのであろうか。フェイスブックツイッターなどSNS大手は、対策として陰謀論に関連する投稿を削除し始めた。ソーンゲートも「陰謀や偽情報を信じそうになる自らの心理や衝動に気づけるよう、信者を助けていきたい」と誓っている。何が真実なのかは、定かではないが、情報として知っておくのが良いのだろう。

 

 

・Qチームについて   以下こちらより抜粋。

都市封鎖(ロックダウン)反対、ワクチン接種反対、反マスク、コロナの大流行は新しく建てられた5G(第5世代移動通信システム)のアンテナからの電磁放射線が原因という反5G運動と、Qチームの境界は非常にあいまいだ。Qチームに限らず、陰謀論ソーシャルメディアを通じて一気に増幅し、国境を越えて拡散していく。2020年9月にロンドンで開かれた反ワクチン集会では「私たちはQ」と記された旗やQチームと連携する団体の横断幕が掲げられた。米紙ニューヨーク・タイムズは、Qチームは推定20万人のフォロワーがいるドイツでも深く浸透していると指摘している。

 

米軍がドイツで北大西洋条約機構NATO)の作戦を展開した際、ドイツのQチーム信奉者の間では「アンゲラ・メルケル首相による支配からドイツを解放するトランプ大統領の秘密作戦」という陰謀論が共有された。幸いドイツではコロナ危機に迅速かつ的確に対応したメルケル首相の手腕が評価され、2020年2月には25%まで落ち込んだ与党、キリスト教民主・社会同盟(CDU/CSU)の支持率は最高40%まで回復した。これに対して極右政党「ドイツのための選択肢」の支持率は最低8%まで落ち込んでいる。しかし陰謀論はインターネットの中で先鋭化しているため、警戒が必要である。

 

・2020年3月以降、Qチーム関連投稿が激増

過激主義対策に取り組む英シンクタンク、戦略的対話研究所(ISD)が2017年10月から今年6月にかけ、ツイッターフェイスブック、インスタグラム上のQチーム関連の投稿を調べた結果、激増している。Qチームの主戦場はやはりアメリカ。そして英語圏のイギリス、カナダ、オーストラリアに、さらにロシアやインドネシア、ドイツにもウィングを広げている。

 

 

いかがであろうか。これらの情報が陰謀論なのか、真実なのかは不明として、いずれにしても、コロナ株が2023年まで続き、最終のオメガ株に至るまでに多くの犠牲者が出るという予想は、相当に恐ろしい。我々は日々、やれることをやるだけだ。日々、愛ある行動をし続け、情報に振り回されず、きちんとした事業を行っていくしかないのだから。